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小林 泰彦
日本原子力文化振興財団月報, (242), p.1 - 3, 2003/06
食品に放射線を当てて害虫駆除や殺菌を行うことは、「食品照射」と呼ばれている。現在、日本で許可されている食品照射は、ジャガイモの芽止めだけである。許可は1972年と世界的にも早かったが、他の食品には広がっていない。しかし、食品照射は52か国で許可され、食品の種類は実に230種に及ぶ。食品照射の目的と利点,放射線殺菌・殺虫の原理,照射の方法,照射食品の安全性と健全性,照射食品の検知法などについて平易に解説する。
伊藤 均*
JAERI-Review 2001-029, 113 Pages, 2001/09
JAERI-Review-2001-029.pdf:9.72MB
食品照射は全世界で60年以上の開発の歴史があり、安全性は十分に確認されているにもかかわらず、イメージによる誤解から普及が遅れている技術である。しかし、照射食品の許可国が51ヵ国1地域に増加し、アメリカや欧州連合内で照射食品が流通している状況の中で、我が国だけが食品照射に対し鎖国を続けるのは困難な状況になってきている。本報告書では食品照射の原理と応用分野,食品照射技術開発の歴史について述べるとともに、照射食品の安全性について動物試験の結果、放射線分解生成物の解析,栄養学的評価,微生物学的評価について検討し安全性に問題がないことを明らかにした。ことに、放射線分解生成物については多くの研究報告から放射線特有の分解生成物が存在しないことを明らかにした。その他、検知法や照射技術についても開発の動向について解説した。
伊藤 均
食品危害微生物ハンドブック, p.307 - 315, 1998/09
食品照射技術は各種薬剤処理代替法として各国で普及しつつある。放射線による殺菌作用はフリーラジカルによるDNAの切断によるものであり、主に細胞分裂膜が失われる。食品照射に用いられる放射線は
線、X線、電子線であり、発芽防止、殺虫、殺菌など多分野への応用が可能である。ここでは食品照射の基礎知識と国際動向について以下の項目について解説する。1.電磁波と放射線、2.放射線の生物効果、3.食品照射の応用分野と安全性・栄養適性、4.食品の放射線殺菌効果、5.放射線処理装置、6.国際的動向
伊藤 均
食品機械装置, 34, p.61 - 67, 1997/09
食品を放射線で処理して殺菌、殺虫、発芽防止など貯蔵期間の延長または衛生化する技術を食品照射と呼んでいる。放射線も紫外線も生物に対する作用は基本的に同じであるが、放射線はフリーラジカルの作用でDNAの切断を引き起こす。照射食品の安全性及び栄養適性については世界各国で40年以上にわたって研究されてきており、世界保健機関は10kGyまでの照射食品の安全宣言を行っており、近く70kGyまでの安全宣言を行う予定である。商業用照射施設はコバルト-60ガンマ線照射装置と電子線及びX線照射用の電子加速器が用いられている。食品照射許可国は40ヵ国になっており、許可品目は100種以上に及んでいる。世界各国で検疫処理用に用いられている臭化メチルが2010年に使用禁止になる予定であり、代替処理法として食品照射が有望視されている。また、病原大腸菌O157対策としても食品照射の応用が期待される。
伊藤 均
防菌防黴, 14(5), p.223 - 232, 1986/00
食品の衛生化並びに貯蔵技術の開発は食生活の国際化が進むなかで重要な課題となってきており、食品照射は最先端技術として特に注目をあびている。食品の放射線処理には誤解が残っているが、放射線の生物作用のほとんどは・OHラジカルによって起こり、DNAがことに損傷を受けやすい。しかし・OHによる反応は生体内など自然界に広く存在しており放射線特有の反応ではない。放射線処理は発芽防止とか殺虫、病原菌や変敗菌の殺菌など広範囲の応用分野があり、凍結下でも殺菌できるという特徴がある。食品照射が実用化になっている国はオランダやベルギー、米国、ソ連、フランス、ハンガリー、南アフリカなどであり、日本はかつての先進国から脱落している。米国は特に食品照射の実用化に熱心であり、薬剤処理の代替として放射線処理を考えている。わが国では、放射線処理のメリットはないとの意見もあるが省エネルギーの手段として放射線処理は有効である。
伊藤 均
エネルギー・レビュー, 6(10), p.12 - 16, 1986/00
食品の貯蔵、流通中の被害は微生物による変敗とか虫害によるものが多く、世界全体で10~20%の食品が損失している。放射線処理法は加熱や薬剤にない特徴を有しており、新しい殺菌・殺虫技術として注目されている。放射線処理法は連続、大量処理が可能で発芽防止や殺虫などの低線量処理は現状でも従来法に替わり実用化が可能である。放射線殺菌を目的とする場合、貯蔵期間延長とか衛生化処理は1~10kGyで目的を達することができる。完全殺菌を目的とする場合は20~40kGy必要であり、ベーコンなどの蓄肉製品とか病人食が有望である。放射線殺菌を目的とする高線量照射では食味変化が起こるものが多いが、脱酸素下とか、凍結下、乾燥下でその変化を低減することが可能である。
伊藤 均
New Food Ind., 28(12), p.17 - 22, 1986/00
食品照射技術は加熱や薬剤処理、凍結法など従来法にない特徴を有しており世界各国で注目されている。放射線の生物に対する作用は紫外線と似ており、DNAに対する作用が殺菌とか殺虫効果となって現れる。多くの微生物は約5kGy程度で殺菌されるが、芽胞形成細菌とか放射線抵抗性菌、ウイルスは10kGy以上の照射が必要となる。食品照射の応用分野は低線量(1kGy以下)、中線量(1~10kGy)、高線量処理(10~50kGy)に分類することができる。低線量では野菜の発芽防止、果実や殻類の殺虫処理が有望であり、中線量では冷凍魚介類の病原菌殺菌、香辛料の殺菌、鶏肉の食中毒菌殺菌、肉製品等の貯蔵期間延長が有望である。高線量処理は完全殺菌を目的としているため食味変化が起こり、特殊な加工技術が必要であるがハムやベーコンが有望である。
田中 隆一; R.M.Uribe*; A.dela.Piedad*; E.Adem*
JAERI-M 83-239, 43 Pages, 1984/02
とうもろこし貯蔵中に繁殖する害虫を駆除する放射線殺虫プロセスを開発するため、電子線照射技術の基礎的検討を行った。照射モデルは穀粒を連続的に自由落下させる方式を仮定した。吸収線量および線量率は流れていく吸収体が均一に分布すると仮定し、2.5MeV電子線照射場における電子流密度の計算をもとに概算した。穀粒間の線量分散に寄与する核種の要因が線量均一度および照射利用効率との関連において検討され、線量均一を維持するための線量の測定および照射パラメータの監視のための技術的手法も検討された。この研究はメキシコにおけるIAEAによる技術協力プロジェクトの一部として実施された。
伊藤 均; 武久 正昭
ファインケミカル, p.18 - 30, 1982/00
照射食品が許可されている国は世界で20カ国に達しているが、許可されている放射線は大部分コバルト60の線である。しかしRIを線源とする線の場合には放射線出力の点で大量処理に限度がある。また農産物などには季節性があり、遊休時の線源未使用による損失がある。これに代わる放射線処理法として加速器で発生させる電子線やこれを変換したX線利用がある。電子線利用が有望と考えられる分野には低エネルギーでの柑橘類のカビ防止、中エネルギー電子線による穀類の殺虫、飼料原料の殺菌、デンプンなどの改質がある。また医療品の殺菌には高エネルギー電子線が数か国で用いられている。X線の場合には線と同様に包装ずみの多くの食品類に適用できる。
伊藤 均; 飯塚 廣*; 佐藤 友太郎*
日本食品工業学会誌, 29, p.423 - 425, 1982/00
水分含有量13.0~14.0%の低水分含量玄米に20および30kradの殺虫に必要なガンマー線を照射して、クラフト紙袋中で夏期3ヶ月間貯蔵したところ、非照射区では変敗糸状菌のAspergillus等が著しく検出されるようになった。一方、殺虫線量照射区では糸状菌検出率が明らかに少なかった。玄米の発芽率も非照射区では17~47%に減少したが、照射区では55~99%に保たれていた。この原因として貯蔵中の糸状菌および虫発生の抑制、放射線による発芽刺激効果などが考えられる。
星 龍夫; 田中 進
Radioisotopes, 30(8), p.437 - 442, 1981/00
米の中に生息する害虫を放射線で殺虫する照射装置を考案した。この照射装置では、米の線量調節は照射領域内における米の流速を調節することによって行う。流速調節は照射領域の底部に設けた環状仕切弁の開口面積および開口時間を変えることによる。照射装置の設計のため、中規模照射装置を用いて照射領域内における米の流動実験を行なった。主な結果は次の通りである。(1)仕切弁の排出口からの排出速度は排出口配列の曲率に依存しない。(2)排出速度は2.7%以内の精度で抑制できる。(3)各照射領域内における米の粒子の流速の標準偏差は1.8%である。(4)排出口に対して仕切弁のシャッターが傾いていなければ照射領域内の流速分布は1%以内で均一である。(5)照射装置の機械的動作によって穀物は損傷されなかった。
星 龍夫
Radioisotopes, 30(10), p.545 - 550, 1981/00
100Gy~300Gyの線量範囲内における米の照射を50~100ton/hの照射処理速度で行う照射装置を設計するため、照射装置の諸元と照射処理能(照射処理速度/線源の全放射能)との関係に基づいて照射装置の最適諸元値を導き出した。主な結果は次のとおりである。(1)照射処理能は線エネルギーが照射領域内に入射する効率、照射領域中に吸収される効率および穀物の最小許容線量に依存する。(2)各照射領域内で照射された穀物の線量均一度は全て同一値である。(3)線源の軸長の最適値は照射領域の軸長の0.644倍である。(4)照射処理能、線量均一度、穀物の最小線量は、それぞれ5.925
10
g/h/Bq,1.57,100Gyである。
青木 章平; 渡辺 宏; 佐藤 友太郎*; 星 龍夫; 田中 進; 高野 博幸*; 梅田 圭司*
日本食品工業学会誌, 23(7), p.283 - 287, 1976/07
高崎研究所で設計、製作したサイロ型中規模米麦照射装置を用い、米について実際に殺虫試験および照射米の官能検査を行なった。本装置は棒状のC
-60線源(277/Ci)の周囲に同心円状に3つの照射領域を有し、線量の調節は、米麦の流速を各領域ごとに仕切弁で制御することにより行なう構造となっている。試料米には46年群馬県産「日本睛」玄米を用い、線量は8~21kradとした。殺虫試験ではコクゾウの成虫およびカルチャーを各照射領域に混入して照射した。成虫はいずれの領域のものも、照射後7日間で約85%、21日後でほとんど完全に死滅した。また、卵、幼虫、蛹からの成虫羽化は認められなかった。官能検査では大量に照射した玄米のなかから一部を精白して試料とした。照射米は照射直後において粘りについて5%の危険率の下に、非照射米より若干劣っていたが、3ヵ月貯蔵後では試験項目すべてにわたって有意差は認められなかった。
